職歴の書き方

職歴は、履歴書の中で最も重要視される情報の一つです。中途採用を行う企業は即戦力を求めているからです。採用担当者は、履歴書に書かれている職歴欄を見て、その人がどのような業界でどのような仕事をしてきたのかを見ます。別の見方をするならば、職歴欄はアピールポイントになるわけです。実績を伝えるためには、単に務めてきた企業を書き並べるだけではなく、業務内容、所属部署、従業員数などを記入して、今までどのような業界で働き、どのような仕事をしてきたのかが、職歴から分かるように書く必要があります。

 

職歴欄の基本的な書き方

中途採用における書類選考では、職歴欄が最も重要視される項目です。

 

職歴は、履歴書のほかに職務経歴書にも書きますが、書類選考ではあくまで履歴書がメインで、職務経歴書はサブ的な役割を果たしているに過ぎません。職務経歴書で詳細な内容を記載するからといって、手を抜かないようにしなければなりません。

 

 

 

 

したがって、単に、社名と入社・退社の年月日だけでは何も伝わらず、そこでふるい落とされてしまうと、職務経歴書すら読まれない可能性があります。

 

参照
読んでもらう職務経歴書の書き方

 

履歴書の職歴欄には、以下を満たすように記入しましょう。

  • 会社名だけではなく部署名、役職名、仕事内容、実績を記入する
  • 履歴書の職歴欄を読むだけで職歴の概要が分かる
  • 正社員の短期間勤務であっても漏らさず記入する
  • パートやアルバイトでも関連する業務なら記入しても問題ない(勤続1年以上が望ましい)
  • できる限り空白を残さず、最後の行まで書く

 

一般的な職歴欄の書き方の例

以下に職歴欄の書き方の例を(サンプル)示します。

 

職歴欄の書き方例

職歴欄の記入例

 

 

 

 

  1. 学歴の最終欄から一行空けて中央に記入します。ただし、行数が足らない場合は、一行空ける必要はありません。
  2. 正式名称を記入します。(株)や(有)などと略してはいけません履歴書でやってはいけないこと)。勤務先が会社の場合は、「入社」に対して「退職」と書きますが、会社以外の場合は、異なった書き方をします。以下を参考にしてください。

     

    <個人経営の事務所・店舗、病院>
    「勤務」に対して「退職」となります。

     

    <公務員>
    「奉職」に対して「退職」となります。

     

    <個人事務所や店舗を自営>
    「開始」または「開業」に対して「閉鎖」となります。

     

    <会社を経営>
    「設立」に対して「解散」または「整理」となります。

     

    <家事手伝い>
    「従事」に対して「退職」となります。

     

    在職中に社名が変更した場合

    株式会社○○(現・株式会社△△)入社

    入社時の社名を記入し、( )内に新名称を併記します。

  3.  

     

     

     

  4. 事業内容、資本金、従業員数、配属部署、担当業務などを記入します。担当業務は、どんなことをしてきたのかが伝わるように、できる限り具体的に書きましょう。

    担当業務については応募先の業務内容を意識して記入するとよいでしょう。

  5.  

  6. 異動、昇格、雇用形態の変更(契約社員やアルバイトから正社員に登用など)があった場合は、年月の項目を新たに立てて記入します。
  7.  

  8. 退職について簡潔に書きます。ケースに応じて以下のとおり書き分けます。
    在職中の場合

    同社在職中

     

    一身上の都合により退職予定

     

    退職日が決まっている場合

    ○月○日退職予定

     

    ○月○日まで在職

     

    急募の場合は、いつ入社できるのか分からない在職者は選考で不利になってしまいます。詳細な予定が分からない場合は、出社可能な大まかな予定を記述しておくとよいでしょう。

     

    退職している場合

    一身上の都合により退職

     

    倒産やリストラによる会社側の都合による退職の場合

    会社都合により退職

     

    履歴書では詳細な理由を書く必要はありません。しかし、倒産の場合は、「倒産により退職」と書いても問題ありません。

     

    派遣社員や契約社員の場合

    契約満了につき退職

  9.  

    すべて記入したら次の行の右端に「以上」と記入します。

 

 

 

 

社会人経験が短い職歴欄の書き方

社会経験が短い場合の職歴欄の書き方として、応募先に関連した業務内容のほかに、入社後に受けた新人研修の経験を履歴書の職歴欄に書くことで、社会人としての基礎を身につけていることをアピールすることができます。異動があった場合も時系列ですべて書きます。

 

とにかく履歴書(特に職歴欄)は、できる限り空白を残さないことが鉄則です。

 

<社会人経験が短い職歴欄の書き方の例>
社会人経験が短い職歴の書き方例

 

  1. 新人研修の内容を具体的に書く

    新人研修の経験を具体的に書いて、社会人としての基礎が身についていることをアピールしましょう。新人研修の経験もスキルの1つとして認められる場合があります。

  2. 応募先の業務に関係した職歴をアピールする

    履歴書の職歴欄は行数に制限がありますので、応募先の業務内容に合わせた職歴を優先して書くことで戦力になることをアピールします。

  3. 異動や出向があれば漏らさず記入する

    社内異動や出向があれば、時系列で漏らさず記入します。

 

参考
社会人経験が短い場合の履歴書の書き方と記入例
経験年数が浅い自己PRの書き方
社会人経験が浅い場合の添え状の書き方と例文-詳細編

 

 

 

 

派遣社員経験の職歴欄の書き方

派遣社員として働いていた場合の職歴には、登録した派遣会社(派遣元)もきちんと記入します。派遣先が複数あるときは、「派遣社員として以下の○社で勤務」と書き、勤務先の社名と業務内容を簡単に記入します。

 

複数の登録した派遣会社から派遣された企業に勤務した場合は、「人材派遣会社○社に登録し、以下の○社で派遣社員として勤務」と書き、勤務先の社名と業務内容を簡単に記入します。登録した派遣会社(派遣元)については、職務経歴書に詳細を記載すればよいでしょう。

 

派遣先の企業が多く、行数が足らない場合は、派遣会社の社名や勤務したは記入せず、「人材派遣会社○社に派遣社員として登録し、派遣先にて就業」と書き、さらに「詳細は職務経歴書に記載」と記入します。

 

退職理由としては、「契約満了につき退職」と書きます。これは契約社員の場合も同様です。

 

「契約満了につき退職」といっても、会社側の都合の場合と派遣社員自らの意思で契約更新しない場合があります。疑念を抱かれないように、退職理由、志望動機、自己PRなどで前向きなコメントを記述することをおすすめします。

 

 

参考
派遣社員から正社員を希望する場合の履歴書の書き方と記入例
派遣社員から正社員希望の添え状の書き方と例文-詳細編

 

 

<派遣社員経験の職歴の記入例>
派遣社員経験の職歴の書き方例

 

  • 派遣元の社名も書く

    派遣登録した派遣会社の社名も職歴欄に明記する必要があります。

  •  

  • 派遣先の仕事内容を書く

    派遣社員は即戦力が求められるため、派遣先でどのような業務を経験してきたのかを示す必要があります。業務内容を簡潔に職歴欄に書きます。

  •  

  • 派遣先が多い場合は業務内容だけをまとめて書く

    派遣社員を長く経験していると、記入欄が足らない場合があることでしょう。その場合は、社名を列挙し、業務内容を一か所にまとめるとよいでしょう。

 

 

 

 

転職回数が多い場合の職歴欄の書き方

すべての経歴を記入しようとすると行数が足らなくなる場合があります。そのような場合は、主な業務内容だけを書き、退職年月や詳細な内容については、職務経歴書に記入しましょう。正社員採用された職場は、数か月の在籍期間であっても、すべて記入する必要があります。嘘を書いてバレてしまうと経歴詐称(職歴詐称)となり、採用が取り消される可能性があります履歴書でやってはいけないこと)。

 

<転職が多い場合の職歴の記入例>
転職が多い場合の職歴の書き方例

 

  • 職歴記入欄が足らない場合は詳細は割愛する

    転職回数が多くて行数が足らない場合は、会社や仕事内容の概要は割愛して、詳細を職務経歴書に記入しましょう。職務経歴書の書式は「キャリア式(職能式)」をおすすめします。

     

    参考
    職務経歴書の書式 -キャリア式-

     

  • 勤務期間が短い場合でも記入する

    勤務期間が短い職歴があると採用に不利になるからといって、嘘を書いてしまい、採用後に何のきっかけでバレてしまう可能性があります。その場合、懲戒免職の対象になっていまいますので、リスクを回避したいならばすべて正直に書くようにしましょう。

     

    参考
    履歴書に嘘が書かれている

 

 

参考
転職回数が多い場合の履歴書の書き方と記入例
転職回数が多い場合の添え状の例文
転職が多い場合の添え状の書き方と例文-詳細編

 

リストラや倒産した場合の職歴欄の書き方

リストラや倒産で退職した場合、職歴欄記入時に注意することは、人員整理の対象になったようなマイナスのイメージを与えないことです。
「人員整理のため会社都合で退職」などと書くのではなく、「会社の業績により希望退職」と書きます。
倒産で退職した場合は、「会社倒産により退職」と書いても問題ありません。

 

<リストラや倒産した場合の職歴の記入例>
リストラや倒産した場合の職歴欄の記入例

 

参考
リストラ・倒産で退職した場合の履歴書の書き方と記入例
倒産やリストラなどで退職した場合の添え状の例文
倒産やリストラで退職した場合の添え状の書き方と例文-詳細編

 

 

 

 

アルバイト経験の職歴欄の書き方

アルバイトであっても職歴は詳しく書きます。中には、リーダー、新人教育、商品の在庫管理など正社員並みの責任のある業務を任されることもありますので、アピール材料になります。

 

一般的には、勤務一年以上のアルバイトは履歴書の職歴欄に書いてよい、ということになっていますが、アルバイト経験が応募先の業務に活かせることができるならば、一年に満たない場合でも積極的に書くべきです。職歴欄に詳細に記入し、しっかりとアピールしましょう。

 

応募先の業務内容と職歴に直接的な共通点がない場合は、その業務内容に合わせて何か役立つスキルや経験がないかどうか考えてみましょう。

 

また、アルバイト期間中、資格取得に向けて勉強していた、学校に通っていた、セミナーに参加したことがある、などもアピールできますので、自己PR志望動機に、学んだこと、学んでいることを明確に書いてアピールしましょう。

 

アルバイト経験の参考
フリーターから正社員の履歴書の書き方と記入例
アルバイト経験しかない場合の自己PRの書き方

 

<アルバイト経験の職歴の記入例>
アルバイトの職歴の書き方例

 

 

  1. アルバイト勤務であることを明記する

    アルバイトやパートの職歴がある場合、雇用形態がアルバイトであることをきちんと職歴欄に明記する必要があります。「○○株式会社にアルバイトとして勤務」と書きます。常勤として勤務していたならば、「○○株式会社に常勤アルバイトとして勤務」と書くとよいでしょう。

  2.  

  3. 仕事内容を具体的に記入する

    仕事内容を具体的に書きます。特に、応募先で活かせる経験やスキルがあれば、アピールするためにもすべて職歴欄に記入します。仕事内容が数多くある場合は、応募先で役立つ仕事内容を優先して書きます

  4.  

  5. 雇用形態の変更は新たに項目を立てて書く

    アルバイトから契約社員や正社員などに雇用形態が変わったときは、年月の項目を新たに立てて、「正社員として登用」などと書きます。仕事の成果、取り組みや精勤ぶりが評価された結果ならば、「・実績を評価され、正社員として○○課に配属」や「・精勤を評価され、契約社員として○○部へ異動」などと職歴欄に書きます。

 

参照
アルバイトから正社員希望の添え状の例文
アルバイトから正社員希望の添え状の書き方と例文-詳細編

 

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