本人希望記入欄の書き方

本人希望欄記入欄の書き方

 

履歴書の本人希望記入欄には、応募者の希望を一方的に書き連ねるのではありません。「希望」だからといって、前職よりも高い給与金額を提示したり、希望勤務地を書いたりする人がいますが、明らかな間違いです。どうしても相談したいことがある場合は、書類選考後の面接のときに行うのがよいでしょう。
では、履歴書の本人機能欄にはどんなことを書けばよいのか、以下に詳しく説明します。

 

履歴書の本人希望記入欄はどう書くべきか?

本人希望とは、基本的には面接で相談する内容です。
したがって、履歴書における「本人希望」欄jには、「この条件を満たさなければ入社を辞退する」という最低限の内容だけを記入します。誰でも給料は高いほうがいいし、自宅から通える範囲がいいかもれませんが、応募の段階で狭めてしまわないほうがよいでしょう。

 

 

 

 

採用条件は採用側が決定権を持っていることを忘れないでください。履歴書に「希望勤務地」欄や「希望給与額」欄があるときは、特別な事情がない限りは「貴社の規定に従います。」または「御社規定に準じます。」などと書くのが一般的です。

 

本人希望記入欄の書き方の実例

本人希望記入欄は自由形式記入と、転職者用に項目ごとに記入欄が設けられている場合があります。
以下の見本を参考にしてみてください。

 

自由形式の本人希望記入欄の場合

本人希望欄の記入実例1

 

転職者用履歴書の本人希望記入欄の場合

本人希望欄の記入実例2

 

 

希望職種の書き方

希望職種は必ず書きましょう。企業によっては複数の職種を同時募集するケースがよくあります。希望職種が無記入の場合、最悪、書類選考で落とされる場合もあります。

 

希望職種の名称は求人広告の掲載されているどおりの名称を記入します。「Webデザイナー」募集なのに「デザイナー」と書いたり、「営業アシスタント」を「営業補佐」と書いたりするのはNGです。

 

希望職種の書き方の悪い例
企業が「営業アシスタント」募集で求人を出している場合。
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営業補佐を希望。

応募先企業が「営業アシスタント」を募集していれば、一字一句変えずに「営業アシスタントを希望」と本人希望欄に記入します。

 

単に希望職種を書くだけではなく、その職種を希望する理由を書き添えると、意欲的な姿勢を示して自己PRできます。

希望職種の書き方の良い例
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編集ディレクターを希望。

 

前職の機関紙編集のスケジュール管理、社内・外注スタッフへの指示の経験を貴社の業務に活かせることができると思います。

上記のように、本人希望欄すらも自己PRのスペースとして利用するとよいでしょう。

 

 

 

希望勤務地の書き方

履歴書に希望勤務地欄がある場合や、複数の勤務先が掲載されている場合でも、「○○を希望」と限定するのではなく、「貴社の配属に従います。」などの書き方がベターです。どうしも勤務希望地を示したい場合は、「○○○のため、できれば○○を希望いたします。」と理由を添えて書くのがよいでしょう。

 

希望勤務地の書き方の悪い例
勤務地が全国にある場合。
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希望勤務地:東京

上記の場合、「勤務地が東京以外ならば入社を辞退する」というつもりならば問題ありませんが、単に本人の希望であるならば、具体的に書かないほうがよいでしょう。
下記の記入例のように「貴社の配属に従います。」と書くのがよいでしょう。

 

希望勤務地の書き方の良い例(その1)
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貴社の配属に従います。

 

希望勤務地の書き方の良い例(その2)
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親の介護が必要なため、自宅から通勤できる範囲を希望いたします。

 

 

 

 

希望給与額の書き方

履歴書に希望給与額の記入欄がある場合でも、「貴社の規定に従います。」と記入するのが無難で一般的な書き方です。実際の給与は面接最終選考で交渉するのがよいでしょう。

 

参考
転職面接での希望給与額の回答方法(別サイトが開きます)

 

具体的な数字を書くならば、現在(または過去)の給与実績、経験の有無に応じて、常識的な金額を書きましょう。最初から高い金額を希望すると、書類選考で落とされることがあります。最低でも現状を維持したい場合は、「現在の給与を下回らない程度」と書きます。

 

希望給与額の書き方の例1
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貴社の規定に従います。

 

希望給与額の書き方の例2

 

現在の給与を下回らない程度の金額を希望します。

 

また、以下のように書くことで、希望給与欄にも意気込みを伝えることができます。

希望給与額の書き方の例3

 

前職では○○万円いただいておりましたが、金額は貴社の規定に従います。金額にかかわらず、結果を出すことを最優先して業務に取り組んでいきたいと思います。

 

 

 

 

退職時の給与額の書き方

残業代を含めない額面給与額を記入します。手取り額ではないので注意しましょう。小数点を使って千円単位まで書きます。たとえば、月給が30万円の場合は、「30.0万円」と書きます。

 

退職時の給与額の書き方の例
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30.0万円

 

入社可能日の書き方

在職中ならば、引継ぎ期間を含めて、入社可能な最短の時期を書きましょう。たいていの企業は、本音としてはすぐにでも入社してもらいたいところですが、入社までのある程度の期間の猶予は見込んでいます。引継ぎもろくにせずに仕事を放り投げて来るような人は責任感を疑われます。引継ぎ期間があることをきちんと伝えたうえで、「1ヵ月後から勤務可能」などと書きます。

 

出社可能日が未定の場合は不利になってしまいますので、入社可能日が明確でない場合でも、いつごろに入社できるのかを書くべきです。
通常は採用後、1か月〜2か月以内、長い場合で3か月以内です。入社可能日がわからない場合、「採用後、約1か月後に入社可能。」など限定しない書き方がよいでしょう。

 

募集案内に離職中の場合は、「即時」と書きます。

 

入社可能日の書き方の例(その1)
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即時入社可能。

 

 

 

入社可能日の書き方の例(その2)
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引き継ぎ期間が必要なため○月○日から入社可能。

 

入社可能日の書き方の例(その3)
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入社後、1か月後から勤務可能。

 

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