履歴書の本人希望欄記入欄の書き方
2022年9月2日更新
履歴書の本人希望記入欄には、応募者の希望を一方的に書き連ねるのではありません。「希望」だからといって、前職よりも高い給与金額を提示したり、希望勤務地を書いたりする人がいますが、明らかな間違いです。どうしても相談したいことがある場合は、書類選考後の面接のときに行うのがよいでしょう。
では、履歴書の本人機能欄にはどんなことを書けばよいのか、以下に詳しく説明します。
履歴書の本人希望記入欄はどう書くべきか？
本人希望とは、基本的には面接で相談する内容です。
したがって、履歴書における「本人希望」欄には、「この条件を満たさなければ入社を辞退する」という最低限の内容だけを記入します。「本人希望」だからといって、思いつくままに希望を書き連ねていては結果的に入社条件を自ら上げてしまい、採用を困難にしてしまいます。「本人希望」とは「入社絶対条件」ととらえてよいでしょう。
誰でも給料は高いほうがいいし、自宅から通える範囲がいいかもれませんが、応募の段階で狭めてしまわないほうがよいでしょう。前職（現職）よりも上回る希望給与額を書いたり、複数の勤務地があるのに一か所だけに絞って書くのは控えるべきです。
採用条件は採用側が決定権を持っていることを忘れないでください。履歴書に「希望勤務地」欄や「希望給与額」欄があるときは、特別な事情がない限りは「貴社の規定に従います。」または「貴社規定に準じます。」などと書くのが一般的です。
本人希望記入欄の書き方の実例
本人希望記入欄は自由形式記入と、転職者用に項目ごとに記入欄が設けられている場合があります。
以下の見本を参考にしてみてください。
自由形式の本人希望記入欄の場合
複数の職種を同時に募集することは珍しくありません。希望職種が未記入だと、どの職種を希望しているのか把握されない可能性もあります。上記の記入例の場合のように、「職種」の下に希望する理由を書き添えることで、意欲的な姿勢をアピールできます。勤務地は複数あったとしても、履歴書の段階ではない「貴社の配属に従います。」と書きます。
転職者用履歴書の本人希望記入欄の場合
希望職種の書き方
履歴書の本人希望記入欄希望職種は必ず書きましょう。企業によっては複数の職種を同時募集するケースがよくあります。希望職種が無記入の場合、最悪、書類選考で落とされる場合もあります。
希望職種の名称は求人広告の掲載されているどおりの名称を記入します。「Webデザイナー」募集なのに「デザイナー」と書いたり、「営業アシスタント」を「営業補佐」と書いたりするのはNGです。
希望職種の書き方の悪い例1
企業が「営業アシスタント」募集で求人を出している場合、以下のような書き方は誤りです。
営業補佐を希望。
応募先企業が「営業アシスタント」を募集していれば、一字一句変えずに「営業アシスタントを希望」と本人希望欄に記入します。
希望職種の書き方の悪い例2
企業が「Webデザイナー」募集で求人を出している場合、以下のような書き方は誤りです。
デザイナーを希望。
応募先企業が「Webデザイナー」を募集していれば、一字一句変えずに「Webデザイナーを希望」と本人希望欄に記入します。
希望職種の書き方の良い例
単に希望職種を書くだけではなく、その職種を希望する理由を書き添えると、意欲的な姿勢を示して自己PRできます。
編集ディレクターを希望。
前職の機関紙編集のスケジュール管理、社内・外注スタッフへの指示の経験を貴社の業務に活かせることができると思います。
上記のように、本人希望欄すらも自己PRのスペースとして利用するとよいでしょう。
希望勤務地の書き方
履歴書に希望勤務地欄がある場合や、複数の勤務先が掲載されている場合でも、「○○を希望」と限定するのではなく、「貴社の配属に従います。」などの書き方がベターです。どうしも勤務希望地を示したい場合は、「○○○のため、できれば○○を希望いたします。」と理由を添えて書くのがよいでしょう。
希望勤務地の書き方の悪い例
勤務地が複数ある場合、以下のような書き方は避けた方がよいでしょう。。
希望勤務地：東京
上記の場合、「勤務地が東京以外ならば入社を辞退する」というつもりならば問題ありませんが、単に個人的な希望だけであるならば、具体的に書かないほうがよいでしょう。
希望勤務地の書き方の良い例1
貴社の配属に従います。
履歴書の本人希望欄全般に言えることですが、自分勝手な押し通そうとする書き方は避けるべきです。希望勤務地の場合も、「貴社の配属に従います。」とあくまでも企業側に判断を委ねる書き方をおすすめします。
希望勤務地の書き方の良い例2
親の介護が必要なため、自宅から通勤できる範囲を希望いたします。
自分のわがままからではなく、親の介護など転勤や引っ越しができない特別な事情がある場合は、上記のように書くとよいでしょう。ただし、どのような事情であれ、勤務地を限定することには変わりないので、書類審査の合否はあくまでも採用担当者の判断にゆだねられます。
希望給与額の書き方
履歴書に希望給与額の記入欄がある場合でも、「貴社の規定に従います。」と記入するのが無難で一般的な書き方です。実際の給与は面接最終選考で交渉するのがよいでしょう。
具体的な数字を書くならば、現在（または過去）の給与実績、経験の有無に応じて、常識的な金額を書きましょう。最初から高い金額を希望すると、書類選考で落とされることがあります。最低でも現状を維持したい場合は、「現在の給与を下回らない程度」と書きます。
希望給与額の書き方の例1
貴社の規定に従います。
基本的には「貴社の規定に従います。」と書きます。「本人希望」だからといって、「ダメ元でほしいだけの金額を書こう」という考えは控えた方がよいです。具体的な給与額を本人希望欄に書いたからといって必ず落とされるわけではありません。しかし、採用するためにはまずは書類審査を突破する必要があります。具体的な給与額は面接や内定後に必ず交渉する場面があります。企業側から指示がない限りは、履歴書では希望給与額は書かない方が無難です。
希望給与額の書き方の例2
どうしても現在の給与額は最低限必要な場合は、以上のような書き方もあります。
現在の給与を下回らない程度の金額を希望します。
希望給与額の書き方の例3
また、以下のように書くことで、希望給与欄にも意気込みを伝えることができます。
前職では○○万円いただいておりましたが、金額は貴社の規定に従います。金額にかかわらず、結果を出すことを最優先して業務に取り組んでいきたいと思います。
退職時の給与額の書き方
残業代を含めない額面給与額を記入します。手取り額ではないので注意しましょう。小数点を使って千円単位まで書きます。たとえば、月給が30万円の場合は、「30.0万円」と書きます。
退職時の給与額の書き方の例
30.0万円
入社可能日の書き方
在職中ならば、引継ぎ期間を含めて、入社可能な最短の時期を書きましょう。たいていの企業は、本音としてはすぐにでも入社してもらいたいところですが、入社までのある程度の期間の猶予は見込んでいます。引継ぎもろくにせずに仕事を放り投げて来るような人は責任感を疑われます。引継ぎ期間があることをきちんと伝えたうえで、「1ヵ月後から勤務可能」などと書きます。
出社可能日が未定の場合は不利になってしまいますので、入社可能日が明確でない場合でも、いつごろに入社できるのかを書くべきです。
通常は採用後、1か月〜2か月以内、長い場合で3か月以内です。入社可能日がわからない場合、「採用後、約1か月後に入社可能。」など限定しない書き方がよいでしょう。
募集案内に離職中の場合は、「即時」と書きます。
入社可能日の書き方の例1
即時入社可能。
現在、求職中など採用が決まればすぐにでも入社できる準備が整っている場合、上記の書き方で問題ないです。しかし、応募時点で社員として他の企業に勤めている場合は、通常は仕事の引き継ぎや契約期間（契約社員や派遣社員など）など、すぐには退職できない状況です。そのような状況でありながら「即時入社可能」と書いてしまうと責任感が問われてしまいますので、書き方には注意が必要です。
入社可能日の書き方の例2
引き継ぎ期間が必要なため○月○日から入社可能。
採用側の立場からは、できるだけ早めに入社してもらいたいでしょう。しかし、「引き継ぎが必要」と理由を添えて入社可能日を本人希望欄に書くことで、入社可能日に根拠を持たせることができます。また、仕事を最後までやり遂げるという責任感をアピールすることができます。
入社可能日の書き方の例3
退職日：○○年○月○日
入社可能日：○○年○月○日以降
退職日と入社可能日がわかっている場合は、具体的に書くとよいでしょう。ただし、現在の就業先で退職届が受理されているなど、退職日が明確な場合のみ書きます。
入社可能日の書き方の例4
内定より○ヶ月以内
在籍中の転職活動の場合で、内定を頂けたら、この期間でなら引継ぎ、有給処理、退社が出来ると思われる期間がある場合、この表現が良いでしょう。
本人希望欄に何も書くことがないときは？
本人希望欄に何も書くことがない場合、「貴社の規定に従います。」と書いておくとよいでしょう。「特になし」や空欄のままにしておくのは避けたほうがよいです。特に履歴書に空欄を残すのはマイナス評価になる可能性があります。
また、本人記入欄がない履歴書を使用した場合でも、自由記入欄などに、最低限これだけは譲れないという希望を記入するようにしましょう。
転職は商談か？
「転職は商談のつもりで望む」のような話を聞くことがあります。それについては、ケースバイケースかなと思います。
例えば転職を検討している企業が「中小企業で平均年収が調査出来ないか、それほど高く無い」場合、今後の昇給が不明なので、入社時にしっかり交渉するようにしましょう。また「第一志望ではない場合」は、失う物がないので、この給料をもらえれば是非という金額で強気に交渉しましょう。
逆に「情報が沢山ある企業や大企業の場合で、ある程度の昇給は予想出来る場合」は、それほど強気に交渉する必要もないのかなと思います。
年収交渉に関しては、転職がお金目的と思われてもダメですし、逆に何の意思表示をしないのも、交渉力が無いと思われますのでダメです。「目的はお金のためでは無いが最低限この金額の価値はある自身はあるので、この額を希望する」というスタンスがオススメです。